-
大きな地震のニュースを見るたびに、「うちの家は大丈夫だろうか」と不安になったことはありませんか。特に1981年5月31日以前に建てられた「旧耐震基準」の住宅にお住まいの場合、耐震補強は決して他人事ではありません。
とはいえ、いざ検討しようとすると「一体いくらかかるのか」「家のどこを補強すればいいのか」「補助金は使えるのか」など、疑問は尽きないものです。この記事では、耐震補強にかかる費用相場を工事箇所別・建物条件別に整理し、費用を左右するポイントや使える補助金・減税制度、見積もりで失敗しないためのコツまで、福山市・笠岡市エリアで数多くの耐震補強リフォームを手がけてきたイマガワリフォームが分かりやすく解説します。
-
耐震補強の費用相場は平均150万〜170万円
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協)の調査によると、木造住宅の耐震補強工事にかかった平均施工金額はおよそ160万〜170万円、費用の中央値は140万円程度です。工事費用の内訳を見ると、100万〜150万円で施工したケースが最も多く、全体の半数以上が200万円未満で工事を終えています。ただし、これはあくまで平均値です。実際の費用は「25万円〜300万円以上」と非常に幅があり、建物の構造・築年数・劣化状況・補強する範囲によって大きく変わります。「うちはいくらになるのか」を知るには、まず耐震診断を受けて、建物の現状を把握することが第一歩になります。
【工事箇所別】耐震補強費用の内訳相場
耐震補強は、大きく分けて「基礎の補強」「壁の補強」「屋根の軽量化」の3つの工事で構成されます。それぞれの費用目安は以下の通りです。
- 耐震診断費用:10万〜40万円(自治体によっては無料〜数万円の補助あり)
- 基礎の補強:20万〜50万円程度。ひび割れ補修や鉄筋コンクリートの増し打ちなどを行います
- 壁の補強:30万〜100万円程度。筋交いの追加や構造用合板の設置、耐力壁の増し打ちなどが代表的な工法です
- 屋根の軽量化:50万〜150万円程度。重い瓦屋根を軽い金属屋根に葺き替えることで、建物にかかる負荷そのものを減らします
このうち「壁の補強」は最も採用されることが多い工法です。具体的な工法や効果、注意点については、実際の施工写真とあわせて耐震補強壁の増し打ちとは?基礎知識から施工方法・効果・注意点まで徹底解説でも詳しく紹介していますので、あわせてご覧ください。
-
建物条件別に見る費用相場

平屋・2階建ての木造住宅の場合
木造住宅の耐震補強は、平屋・2階建てともに100万〜150万円が費用のボリュームゾーンです。中央値で見ると2階建てのほうがやや高くなる傾向がありますが、延床面積や劣化状況によって前後します。
旧耐震基準と新耐震基準の違い
1981年5月31日以前の「旧耐震基準」で建てられた住宅は、それ以降の「新耐震基準」の住宅に比べて、平均で約37万円ほど費用が高くなる傾向があります。旧耐震基準の住宅ほど、基礎や壁の劣化・強度不足が進んでいるケースが多いためです。
マンション(共同住宅)の場合
マンションなど共同住宅の耐震補強は、専有部分だけでなく建物全体の構造にかかわるため、管理組合による合意形成や大規模修繕としての計画が必要になります。費用は延床面積(㎡)あたりで算出されることが多く、一般的な共同住宅では1㎡あたり1万円前後が目安とされていますが、階数や構造によって金額は変動します。個人での判断だけでは進められない工事のため、管理組合を通じて専門業者に相談するのが基本です。
築年数が古いほど費用は上がりやすい
築30〜40年以上が経過した住宅では、シロアリ被害や木材の腐食が見つかり、耐震補強と同時に補修が必要になることも珍しくありません。実際に築50年の住宅を耐震補強リノベーションした事例では、基礎から壁・屋根まで総合的に手を入れることで、安全性と暮らしやすさを両立させています。詳しい施工の様子は築50年の耐震補強リノベーションで安全性と快適性を実現の事例記事でご確認いただけます。
-
耐震補強の費用を左右する4つのポイント

- 築年数・劣化状況:古い建物ほど補強範囲が広がりやすい
- 建物の構造・形状:複雑な形状や大きな吹き抜けがある建物は補強箇所が増える
- 補強する範囲と工法:部分的な補強か、家全体を見直すかで金額は大きく変わる
- 他工事との同時施工か単独施工か:外壁塗装や屋根リフォームと同時に行うと足場代などが1回分で済み、トータルコストを抑えられる場合がある
耐震補強で使える補助金・減税制度
耐震補強は、国や自治体の補助制度・税制優遇の対象になることが多い工事です。主な制度は次の3つです。
- 自治体の耐震改修補助金:多くの市区町村が、旧耐震基準の住宅を対象に耐震診断・耐震改修の費用の一部を補助しています。補助額や条件は自治体ごとに異なるため、福山市・笠岡市など、お住まいの自治体窓口への確認が必要です
- 所得税の特別控除:一定の耐震改修を行った場合、標準的な工事費用相当額の10%(上限あり)が所得税額から控除されます
- 固定資産税の減額措置:工事費用50万円超の耐震改修を行うと、床面積120㎡相当分まで、翌年度分の固定資産税が1年間2分の1に減額されます
補助金と減税は併用できるケースも多く、うまく活用すれば自己負担額を数十万円単位で抑えられることもあります。制度の種類や申請の流れについてはリフォーム補助金で賢い家を!活用法から改修計画、成功事例まで完全ガイドでも網羅的に解説していますので、あわせて参考にしてください。
耐震補強の費用を抑える3つのコツ
- まず耐震診断を受けて優先順位をつける 家全体を一度に補強しようとすると費用がかさみます。診断結果をもとに「倒壊リスクが高い箇所」から優先的に補強することで、予算内で効果的な工事が可能になります。
- 他のリフォームと同時に行う 屋根や外壁のリフォーム時期が近いなら、耐震補強と同時に実施するのがおすすめです。足場代や仮設費用を1回分にまとめられ、結果的にトータルコストを抑えられます。
- 補助金・減税制度を漏れなく活用する 自治体によっては先着順で予算に上限がある補助金もあります。検討を始めた段階で、早めに情報収集をしておくと安心です。
見積もりで失敗しないためのチェックポイント
耐震補強は工事内容が専門的で分かりにくいため、見積もりの段階で次の点を確認しておくと安心です。
- 「耐震補強工事一式」のような大まかな表記だけでなく、基礎・壁・屋根など工事箇所ごとの内訳が明記されているか
- 現地調査・耐震診断をきちんと行ったうえで金額を算出しているか
- 使用する金物やパネルなど材料のグレードが明記されているか
- 補助金・減税の対象になる工事かどうかを説明してもらえるか
複数社から見積もりを取り、金額だけでなく説明の丁寧さや根拠の明確さで比較することが、納得のいく耐震補強への近道です。
-
耐震補強に関するよくある質問

- 耐震補強はいつまでにやるべきですか? 明確な期限はありませんが、旧耐震基準の住宅は現行基準を満たしていない可能性が高く、大地震はいつ起こるか分かりません。耐震診断の結果、倒壊の可能性が指摘された場合は、早めの検討をおすすめします。
- 耐震補強をしないとどうなりますか? 大地震の際に倒壊・損壊のリスクが高まるだけでなく、耐震性能の不足は不動産としての資産価値や住宅ローン審査、地震保険料にも影響することがあります。
- 耐震・制震・免震の違いは何ですか? 「耐震」は柱や壁を強化して建物自体の強度で揺れに耐える方法、「制震」はダンパーなどの装置で揺れを吸収する方法、「免震」は建物と地盤を切り離して揺れを伝えにくくする方法です。一般的な木造住宅の耐震補強では、費用面や施工のしやすさから「耐震」工法が広く採用されています。
-
だから、イマガワリフォームが選ばれる
耐震補強は、施工実績と提案力が結果を大きく左右する工事です。イマガワリフォームは福山市・笠岡市エリアで長年、水まわりリフォームから耐震補強まで幅広い施工実績を積み重ねてきました。LIXILリフォームコンテストでは5年連続1位、TDYグリーンリモデルコンテストでは4冠を達成するなど、施工品質とお客様満足度の高さは数々の受賞歴が物語っています。ショールームは、観葉植物や落ち着いた色合いの打ち合わせテーブルを配した、リラックスしてご相談いただける空間です。「まずは話だけ聞いてみたい」という方でも、スタッフが専門用語を使わず、費用の内訳や工事の流れを一つひとつ丁寧にご説明します。
耐震補強は完成後に構造が見えなくなってしまう工事だからこそ、「どこを」「どんな工法で」「なぜその金額なのか」を、施工中の写真や資料も交えてご納得いただけるまでご説明することを大切にしています。実際の施工事例は施工実績一覧でも数多くご紹介していますので、ぜひご自宅に近い事例を探してみてください。
ショールームの雰囲気や設備展示の詳しい様子は、イマガワリフォーム 福山ショールームのご紹介でも写真付きでご覧いただけます。「地震対策も、暮らしやすさも、両方あきらめたくない」という方は、ぜひ一度お気軽にお立ち寄りください。
-
まとめ
耐震補強の費用相場は、木造住宅全体でおよそ100万〜170万円が中心ですが、築年数・劣化状況・補強範囲によって金額は大きく変わります。まずは耐震診断で建物の現状を把握し、補助金や減税制度を活用しながら、優先順位をつけて計画的に進めることが、費用を抑えつつ安心を手に入れる一番の近道です。
「わが家の場合はいくらかかるのか」「どの補助金が使えるのか」を具体的に知りたい方は、ぜひ一度イマガワリフォームまでご相談ください。ショールームでのご相談、お電話、LINEでのご相談は、すべて無料です。